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潰れるカフェの特徴は?閉店してしまう理由や借金を残さずに廃業するコツも紹介

2024年6月21日 更新


画像素材:PIXTA

カフェは開業数が多いですが、閉店数も多い“多産多死”の業態と言われます。カフェ特有の経営の難しさに加え、物価高と人手不足といった飲食業界全体に広がる問題もあり、厳しさが増しているのが現実でしょう。そこで潰れるカフェがやりがちなことや、万が一のために知っておきたい廃業の仕方をご紹介します。

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2023年、カフェ(喫茶店)の倒産件数は過去最多に

帝国データバンクは今年1月、2023 年に発生した飲食店の倒産は前年から1.7 倍に急増し、カフェでは過去最多を更新したと発表しました。コーヒー豆の価格高騰、大手チェーンやコンビニコーヒーとの競争に加え、コロナ禍には外出自粛や在宅勤務が進み、客足が遠のいてしまったなど、近年、カフェ業態を取り巻く環境は厳しくなっていることが原因にあると考えられています。

カフェが閉店してしまう理由は?

カフェ業態ならではの経営の難しさもあります。開業から数年で閉店するカフェには、次のような原因があると考えられます。

■売上が伸びない
売上高は、客単価×客数でつくっていくわけですが、カフェはドリンクや軽食が中心であるため客単価を高くすることが難しい業態です。さらに空間を提供することも役割の一つであるため、回転率を簡単に上げることはできません。ランチタイムやカフェタイムは盛況でも、ディナーの集客がしづらいことも売上を伸ばせない原因でしょう。

■出店計画の甘さ
インターネットで開業に関する情報が簡単に得られたり、開業スクールで手法を学べたりするためか、出店のハードルが低くなっています。出店計画がゆるかったり、経営の知識が不十分であったりすることは、早い閉店につながってしまいます。また、居酒屋や麺類の店などは居抜き物件ありきで出店するケースは珍しくありませんが、カフェはこだわりや理想が強い店づくりを進めがち。初期費用が増大し、資金計画が崩れるケースは珍しくありませんし、独自性や強いこだわりが客層の幅を狭めてしまっていることもあります。その他には、飲食店での喫煙が制限されるようになったことでカフェの必要性が下がってしまっている、人通りのある立地を選べば家賃は高くなるといったことも影響しているでしょう。


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居抜き売却で赤字倒産を防ぐ

経営が傾いてきても、「頑張って開業したのだから、もう少しやってみよう」と考える経営者は少なくありません。しかし赤字倒産となれば、その後の生活や人生にも影響は及びかねません。そこで知っておきたいのが、「居抜き売却」です。

居抜き売却とは、使用していた内装や設備、什器などを残したまま売却すること。スケルトン工事をせずに撤退できるので、閉店コストを抑えられるのが大きなメリットです。また、造作の譲渡もできるため、まとまった金額で売却できる可能性は十分にあります。例えば、エスプレッソマシンやグラインダーなど、カフェに必要な機器を譲渡対象にできると、高額売却が決まることもあり得ます。特に国内メーカーの機器であればメンテナンスがしやすので、買取にプラスになるようです。

一方、買取側が居抜き物件で開業するメリットは、そのまま残っている設備や内装を使い、出店費用を抑えられることです。こだわりのコンセプトが買い取り希望者の理想とマッチし、スピーディーに成約まで話が進んだり、機器の査定額が高く想像よりも高額売却が決まったりすることもあり得ます。油を使う調理をほとんど行わず、汚れやにおいの影響が少ないカフェは、他業態に転用することもできます。多方面からの需要もあるかもしれません。

居抜き売却は理想的な撤退方法ではありますが、売却を決意しても大家さんから居抜き売却はNGが出ることもあり、個人で手続きを進めるには難しい場面があります。専門業者のサポートを受け、無理なくスムーズに進めることをおすすめします。

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